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少し前から楽天版で「コーカサス山麓の花旅」の旅行記の連載を開始した。私は、どこかの国を訪れた時には必ず、各種施設における喫煙対策や路上の吸い殻ポイ捨て犯罪に目を向けることにしているが、今回訪れたジョージアとアルメニアでは、残念ながら、路上での喫煙が目立っていた。じっさいこちらのランキングによれば、2018年のWHO統計で、ジョージアの男性喫煙率は55.5％で世界第7位、アルメニアの男性喫煙率は52.1％で世界第13位となっていた【日本男性は33.7％で世界第70位】。もっとも、女性喫煙率はジョージアでは5.3％（世界第83位）、アルメニアは1.5％（世界第122位）で、日本の11.2％（世界第55位）より遙かに低かった。実際、街角で女性の喫煙を目にすることは一度も無かった。 写真はステパンツミンダ（旧・カズベギ）のホテルの入口に貼られていた館内禁煙のマーク。ジョージアの丸っこい文字は全く読めないが、3つのマークは左から「紙巻きタバコ禁止」、「電子タバコ禁止」、「水タバコ禁止」を意味していると見られる。「水タバコ禁止」マークは日本国内では、今のところ見かけたことがない。 |
【連載】 行動分析学用語(第３期分)についての隠居人的独り言(12)行動分析学用語は普及するか？ この連載の最終回。 今回取り上げたリストは「第3期分」とされている。すでに第1期分は2017年11月17日、第2期分は2018年10月5日にそれぞれ「日本行動分析学会 用語検討特別委員会」で成案を得たとして公開されている【但し、2018.10.5.付けの2期分についてはリンクが間違っており、クリックすると第3期分が表示されてしまう】。 私がよく分からないのは、今回の第3期分の中に、第1期や第2期で「成案を得た」とされる用語が多数含まれていることである。「成案を得た」というのは「検討の結果、合意を得た」という意味だったと思っていたが、もう一度蒸し返すつもりなのか、それともすべて一語に絞り込むつもりなのか、このあたりは、隠居人の身である私にはよく分からない。 そのことはさておき、行動分析学用語はこれまで、この領域の関係者の間でしか使われることがなく、行動分析学以外の心理学関係者と話をする時には、いちいち、随伴性とか強化子（好子）、弱化子（嫌子）といった基本用語に立ち返って理解を求める必要があった。公認心理師の国家資格化の中で、果たして行動分析学用語は普及していくのであろうか？ まず、公認心理師の国家試験に関して言えば、行動分析学関連の基本用語についての知識レベルの問題はすでに出題されているようである。但し、そういう基本用語を用いることが、それらを用いない場合に比べてどういうメリットがあるのかということまでは理解されないままに終わる可能性がある。相変わらず、行動主義をひっくるめて誤解・曲解している心理学関係者は少なからずあり、今後とも、地道に、徹底的行動主義、あるいは機能的文脈主義の有用性を訴えつつ、実績を示していくほかはないと思われる。 もっとも、放送大学の『認知行動療法（’１４）』のシラバスを見ると、第7回と第8回では応用行動分析、第13回ではACTが紹介されており、今後さらに普及が進む可能性がある。 また、公益社団法人 日本心理学会の役員・代議員名簿を拝見すると、2019年6月23日―2021年6月任期の理事長には、日本行動分析学会の前理事長が就任されているようである。行動分析学会理事長が日本心理学会理事長に選ばれるということは、行動分析学への理解が進んできたことの1つの表れとも言えるし、今後、新理事長のもとで、さらに普及が進むことも大いに期待される。 なお、若干気がかりなのは、こちらのアーカイブで、2016年度の予算額が大幅に減少し、会員数も2015年度以降は1000人前後で頭打ちになっている点である。また、2019年度からの新体制を拝見したところ、理事長にＭ氏が就任されたことはまことにめでたいいっぽう、応用行動分析の大家のＹ氏や、マロットの教科書の日本版刊行で大いにお世話になったＳhi氏、Ｓu氏のお名前がどこにも見当たらない点が多少気になるところである。大幅な若返り方針によるものなのか、当人の年金対策によるものなのかは不明。といいつつ、昨年3月の定年退職と同時にすべての学会を退会した私にとっては、朝8時からの民放ワイドショーのネタレベルと同様に「あっしには関わりのない」出来事と言える。 |