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【連載】ブラタモリ「屋久島と種子島」(4)鉄砲伝来/ネジの歴史 昨日に続いてNHK『ブラタモリ』の、 ●【2023年6月3日初回放送】種子島〜種子島は地球のチカラを感じる島!?〜」 についてのメモと感想。 番組の後半では鉄砲伝来が取り上げられた。種子島に鉄砲が伝来したのは1543年であるが、放送ではまず「1543」をどういう語呂合わせで覚えるかという話題が取り上げられ、解説者が大学に入った頃には他の学生が「行こうよさみしい種子島」と覚えていたので「行こうよみんなで種子島」に変えてもらったというエピソードが紹介された。ちなみに私自身が覚えた1500年代の語呂合わせは、
元の話題に戻るが、放送では鉄砲を伝えたポルトガル人が漂着した前之浜が紹介された。ポルトガル人が乗っていた船は中国でチャーターされた船であり、嵐にあって黒潮に流されたと推測されている。 放送では火縄銃(空砲)の発射が実演された。火縄銃は実弾を撃つことも可能なので銃刀法で厳格に管理されており、資格の無い人は持つこともできないと説明された。 種子島が火縄銃伝来の地とされているのは、単にポルトガル人が漂着したためではない。種子島の住民が鉄砲の作り方までを習得し、生産して、全国に広めたことで歴史的に大きな意義を持っている。その生産を可能にしたのは砂鉄であった。種子島の砂浜には黒っぽい砂鉄の粒が多く含まれており磁石を使うと簡単に収集できる。特に多くの砂鉄がとれる海岸は『鉄浜(かねはま)海岸』と呼ばれている。砂鉄は火山由来の岩石が崩れてできたものであるが種子島には火山は無い。遠く離れた火山島で産出された砂鉄が黒潮によって運ばれ海底に堆積する。その地層が隆起したのが種子島であると説明された。このように、鉄砲づくりを可能にしたのも地球のチカラであった。 火縄銃の生産に取り組んだのは、鎌倉時代から種子島と屋久島を治めていた種子島氏14代目の種子島時尭(ときたか)であった。種子島時尭が生きていたのは戦国時代であり、1543年、大隅半島の禰寝(ねじめ)氏からの攻撃により屋久島を奪われた。その対抗手段として火縄銃2丁を現在の価格で言えば1億円とも言われる代金で買い取り、島の刀鍛冶たちに作らせた。時尭は1544年、屋久島を奪還したがその時に火縄銃を使ったかどうかは資料が残っていないという。 火縄銃は銃身の後ろの部分のネジが外れるように作られており、ネジを外して掃除をするようになっている。そのネジのうち雄ネジのほうは何とか作れたが、雌ネジの作り方は分からなかった。その後、あとでやってきたポルトガル人技術者から教わった製法はその後全国に広まっていった。現在、種子島から打ち上げられるロケットには数万個のネジが使われているという。 ここからは私の感想・考察になるが、火縄銃に使われていた雌ネジの製法についてはいくつか逸話があるようだ。こちらのサイト【出典は2018年3月28日のテレビ放送】によれば、八板金兵衛(やいた・きんべえ)さんという刀作りの職人が、銃の筒の部分を加熱してそこに『雄ねじ』を銃のクチの部分から入れていき、それをハンマーなどで叩いて『雌ねじ』の形に仕上げるという製法を考案したという。 またこちらのサイトには、 ...“雌ネジ”を製作する技術が高く売れるというのでポルトガル人が鉄砲鍛冶を連れて寧波より再来した。 製造方法は鍛冶説と切削説の二つがあり、どちらが先なのか分からない。金兵衛の娘、若狭16歳(大永7年4月15日生まれ)をポルトガル人に嫁がせ、真赤に焼いた銃筒に冷間の雄ネジを入れて叩き出すというその秘法を手に入れたと種子島では伝えられている。雌ネジが完成すると若狭は大病で死んだと偽って葬儀を営み、ポルトガル人と離婚させたとあるが、この悲話は島の言い伝えだけだと思う。という記事があった。 元の話題から脇道に逸れるが、ねじは、人類の発明の中でもTop10に入るのではないかと思われるほど画期的であるように思う。リンク先によれば、
●ネジ・ボルトの生産はどの国・地域で行われていますか? Top10を教えてください。 ネジとボルトは、世界中で生産されており、多くの国と地域で製造が行われています。以下に、ネジとボルトの生産の主要な国と地域のトップ10を示します(注:2021年の情報に基づいています)。 なお上記のランキングについて「上記の10カ国・地域は生産量の多い順に並んでいますか?それとも順不同でしょうか?」と質問を重ねたところ、 申し訳ありませんが、私のデータベースは2021年までの情報しか持っておらず、現在の年数での生産量に関する最新のランキングは提供できません。ネジとボルトの生産量は時間と需要の変化によって異なるため、具体的な年における順位は変動する可能性があります。したがって、私が提供したトップ10の順序は一般的な傾向に基づいており、2021年のデータを元に推測されたものです。最新のデータを確認するためには、公式の統計情報や市場調査レポートなどの信頼性のある情報源を参照することをお勧めします。とのことであった。 |